受注伝票

提供: iDempiere ja
移動先:案内検索

 受注伝票は得意先からの受注を管理し、受注状況、引当状況、出荷(納品)状況、得意先への請求状況を把握する事ができます。受注伝票は見積伝票も兼ねており、受注伝票か見積伝票かは伝票タイプにより決定されます。受注伝票の完成時に在庫の引当が行われ、出荷納品伝票の作成には受注伝票を指定する必要があるので、在庫管理している品目を販売する際には、受注伝票の作成は必須です。

受注伝票(Order)タブ

 受注伝票タブでは、主に「伝票タイプ」、「納品予定日」、受注先の「取引先」、品目を出荷する予定の「倉庫」を入力します。

Sales Order Header.gif

-取引先情報

取引先情報のフィールドグループでは、主に受注先の取引先(得意先)の情報を入力します。取引先を入力すると、取引先マスタに設定されている各フィールドの初期値が自動設定されます。


-出荷納品情報

出荷納品情報のフィールドグループでは、主に出荷と納品に関する情報を入力します。

  • 倉庫(Warehouse) ⇒ 在庫を出荷する倉庫を選択します。
  • 納品先選択(Drop Shipment) ⇒ 受注先の取引先と納品先の取引先が異なる場合にONにします。ONにすると、納品先取引先、納品先取引先、納品担当者のフィールドが表示されるので、納品先の情報を入力します。


-請求情報

 請求情報のフィールドグループでは、主に請求に関わる情報を入力します。受注先と請求先が異なる場合は、請求先取引先、請求先住所、請求先担当者のフィールドを変更します。

  • 請求ルール(Invoice Rule)
    • 納品後請求(D: After Delivery)
    • 即時請求(I: Immediate)
    • 納品後得意先スケジュール(S: Customer Schedule after Delivery)
  • プライスリスト(Price List) ⇒ プライスリストにより、受注できる品目と通貨が決定されます。そして伝票明細ではプライスリストに設定されている標準価格をもとに割引等を加味し初期値としの金額が提案されます。外貨建てのプライスリストを選択した場合、通貨レートタイプ(Currency Type)フィールドが表示され、通貨レートを選択する事ができます。


受注伝票明細(Order Line)タブ

Sales Order Line.gif


-数量情報

  • 入力数量(Quantity) ⇒ 計量単位に合った数量を入力します。
  • 計量単位(Unit of Measure) ⇒数量換算設定がされている場合は、計量単位に合わせて入力数量フィールドに数量を入力します。
  • 受注数量(Ordered Quantity) ⇒ 品目マスタに設定されている計量単位での受注数量。
  • 引当数量(Reserved Quantity) ⇒ 現在在庫が引当されている数量。
  • 出荷済数量(Delivered Quantity) ⇒ 受注数量のうち出荷(納品)が完了している数量。
  • 請求済数量(Quantity Invoiced) ⇒ 受注数量のうち請求が完了している数量。


-金額情報

  • 入数単価(Price) ⇒ 「入力数量」に対応する単価。
  • 単価(Unit Price) ⇒品目マスタに設定されている在庫管理単位での単価。
  • 定価 (List Price) ⇒ プライスリストに設定されている定価が初期値として設定されます。レポート用の参照情報に使用します。
  • 税金情報(Tax) ⇒ 消費税を選択します。品目マスタに設定されている税カテゴリに属し、有効日付が注文日付より過去で直近の税情報マスタが自動的に初期値として設定されます。
  • 割引率(Discount %) ⇒ 単価と定価をもとに割引率を自動計算されます。また割引率を入力する事により、定価をもとに単価を計算する事もできます。


【補足説明】 Drop Shipment(直送)のフィールドについて

販売管理では、Drop Shipmentのフィールドを、受注先と納品先が異なる場合の納品先の情報入力フィールドとして使用するのが良いと思います。これは通常、直送かどうかは伝票ヘッダ情報で決まる事ではなく、品目毎に決まる事が多いためです。受注伝票ヘッダに直送情報を入力してもあまり意味がない事が多いので、受注先と納品先が異なる場合の納品先の情報を入力するフィールドとして利用した方が運用がスムーズに行くのではないかと思います。


【補足説明】受注伝票での料金タイプの使用について

 標準機能には受注伝票で料金タイプを使用する事ができますが、運用上受注伝票で料金タイプを使用する事は推奨しません。理由は次の通りです。

  • 販売管理では料金タイプを使用しなくても、経費タイプやサービス、もしくはリソースタイプの品目マスタで代用できる。
  • 料金タイプと品目マスタの両方を運用で使用すると運用ルールの切り分けや、操作が煩雑になる。
  • 料金タイプの情報は、仕訳データには引き継がれないため、情報分析をする際に好ましくない。


【補足説明】受注伝票のクローズについて

 受注伝票と発注伝票以外の伝票では伝票ステータスを「クローズ」にする事により、伝票ステータスを確定させ、変更する事ができないようになりますが、受注伝票と発注伝票については、クローズ処理の意味合いが他の伝票と少し異なります。  例えば、受注伝票を完成してから、出荷(納品)が完了する前に、受注伝票をクローズにすると、未出荷の分は「機会損失数量(Lost Sales Qty)」として認識されます。  また、発注伝票と受注伝票以外の伝票はクローズにしても、次の業務処理が行えるようになっていますが、発注伝票と受注伝票については、クローズにすると次の業務処理に移る事ができません。具体的には受注伝票の場合はクローズすると出荷納品処理が行えません。


Original Page

Compiere Distribution Lab -> iDempiere Lab -> 標準業務機能 -> 販売管理 -> 受注伝票

Cookieは私達のサービスを提供するのに役立ちます。このサービスを使用することにより、お客様はCookieの使用に同意するものとします。